ビデオボックス(個室ビデオ)とは:仕組み、法規制、そして2008年の火災が残した教訓
ビデオボックス、または個室ビデオ店は、小さな個室でアダルトビデオを鑑賞できる店です。繁華街や駅の近くで、「個室ビデオ」「ビデオBOX」といった看板を目にしたことがある人も多いでしょう。人に知られずにアダルト映像を見て、マスターベーションをする場所として利用されてきました。この記事では、ビデオボックスの仕組みと歴史、法律上の扱い、そして利用するうえで知っておいてほしい安全のポイントを解説します。個別の店舗の紹介はしません。
ビデオボックスの仕組み
- 受付で、店に並んだアダルト作品の中から見たいものを選ぶ
- 利用時間を決めて料金を払う(時間制で、長時間のパックがある店も多い)
- テレビやモニターと再生機器、椅子やリクライニングシートが置かれた、1畳ほどの個室に入る
- 個室には、ティッシュペーパーやゴミ箱が備えられているのが一般的です
店の従業員が性的サービスをすることはなく、利用者はひとりで映像を見て過ごします。最近は、個室のパソコンからインターネット配信の作品を見られる店や、オナホールなどのグッズを販売・貸し出しする店もあります。
生まれた背景
ビデオボックスが広まったのは、家庭用ビデオデッキとアダルトビデオが普及した1980年代以降です。当時、アダルトビデオを家で見ることは、家族と同居している人にとってはハードルが高く、また作品を買ったり借りたりするのにもお金がかかりました。人目を気にせず、安く、多くの作品を見られる場所として、ビデオボックスは需要を集めました。
宿泊場所としての顔
ビデオボックスの個室は、リクライニングシートがあり、長時間の利用料金が安いことから、終電を逃した人や、住む場所のない人が夜を過ごす場所としても使われてきました。インターネットカフェと同じように、2000年代には、定まった住居のない人の「寝場所」になっていることが社会問題として報じられました。
2008年の個室ビデオ店火災
ビデオボックスを語るうえで避けて通れないのが、2008年10月に大阪市で起きた個室ビデオ店の放火事件です。客の男が店内で火をつけ、狭い個室で休んでいた客など16人が亡くなりました。
この火災では、細い通路と迷路のように並んだ個室、窓のない構造、避難経路のわかりにくさ、個室で眠っていた客が逃げ遅れたことなどが、被害を大きくしたと指摘されました。事件をきっかけに、個室型の店舗に対する消防法令の規制が強化され、自動火災報知設備やスプリンクラーなどの設置基準が見直されました。
法律上の扱い
個室ビデオ店は、風営法上の店舗型性風俗特殊営業のうち、ストリップ劇場やのぞき部屋などと同じ「3号営業」に分類されています。営業できる地域が制限され、18歳未満の入店は禁止されています。また、店に置かれている作品も、わいせつ物の規制の対象となる、修正(いわゆるモザイク)のない映像を扱うことはできません。
利用するうえでの注意点
避難経路を確認する
個室に入る前に、非常口の位置と、個室から非常口までの経路を必ず確認してください。長時間の利用や仮眠をするときは、なおさらです。2008年の火災の教訓は、今も変わりません。
衛生面
個室の椅子やリモコン、ヘッドホンは、多くの人が使っています。性感染症が椅子やリモコンからうつることは、通常は考えにくいですが、気になる人は、除菌シートでふく、使用後に手を洗うといった対策をとりましょう。
マスターベーションの注意
強く握るなど強すぎる刺激でのマスターベーションに慣れると、パートナーとのセックスで射精しにくくなる原因になると指摘されています(マスターベーションの誤解と注意点)。
貴重品の管理
個室で眠ってしまった間の盗難にも注意が必要です。
インターネット時代のビデオボックス
スマートフォンで手軽にアダルト動画が見られるようになった現在、ビデオボックスの利用者は減ったといわれます。それでも、大画面で見たい、家族に知られずに見たい、自宅に作品を置きたくない、といった理由で利用する人は今もいます。最近は、VRゴーグルで立体的な映像を体験できる個室を設ける店も現れています。一方で、仮眠や宿泊の目的で利用する人も多く、店によってはネットカフェとの境目があいまいになっています。
なお、店の個室で他人を盗撮する、隣の個室をのぞくといった行為は犯罪です。
また、個室での飲酒や、持ち込んだ物での火気の使用は、店の規則で禁止されているのが一般的です。狭い個室では、小さな火でも命取りになります。
医師からひとこと
ビデオボックスは、人と性的な接触をしない場所なので、性感染症のリスクはほとんどありません。一方で、アダルト映像の視聴や利用がやめられず、生活費を使い込んでしまう、仕事や睡眠に支障が出ている、といった場合は、行動の依存の可能性があります。精神科や心療内科で相談できます。