メンズエステとは:風俗との違い、性的サービスが違法になる理由、摘発の傾向と性感染症のリスク【医師が解説】
「メンズエステ」は、男性客向けにオイルマッサージなどのリラクゼーションを提供する店の呼び名です。駅前の看板やネット広告で目にすることが多く、「風俗なのか、そうでないのか」がわかりにくい業態でもあります。結論からいうと、メンズエステは性風俗店としての届出をしていない店なので、性的なサービスをすれば違法です。この記事では、風営法上の扱い、性的サービスが何の法律に触れるのか、摘発の傾向、働く人と客のトラブル、そして性感染症のリスクを解説します。個別の店舗の紹介はしません。
メンズエステとはどんな店か
メンズエステは法律上の業種名ではなく、店が自分で名乗っている呼び名です。多くは「アロマトリートメント」「リラクゼーション」などとうたい、施術者(「セラピスト」と呼ばれることが多い)が客の体にオイルを使ってマッサージをします。
- 営業場所:路面の店舗のほか、マンションの一室を施術ルームにしている店が多いのが特徴です
- 1対1の個室:施術は個室で、客と施術者が2人きりになります
- 「マッサージ」という言葉:あん摩・マッサージ・指圧を仕事として行うには、法律(あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律)にもとづく国家資格が必要です。そのため、資格のない施術者が働く店は「リラクゼーション」などの言葉を使うことが多いようです
性的な要素がまったくない、純粋なリラクゼーションの店もたくさんあります。問題になるのは、「エステ」の看板を掲げながら、実際には性的なサービスをしている店です。
風営法上の扱い:当たる場合、当たらない場合
風営法(風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律)は、2条6項2号で、「個室を設け、当該個室において異性の客の性的好奇心に応じてその客に接触する役務を提供する営業」を店舗型性風俗特殊営業の一つと定めています。いわゆる店舗型ヘルスがこれに当たります(ファッションヘルスとは)。
| 店の実態 | 風営法上の扱い |
|---|---|
| 性的な要素のないマッサージ・リラクゼーションだけ | 性風俗関連特殊営業には当たらない(風営法の届出は不要) |
| 個室で、客の性的好奇心に応じて体に接触するサービスをしている | 2条6項2号の店舗型性風俗特殊営業に当たる。公安委員会への届出(27条)が必要で、禁止区域(28条)では営業できない |
| 客の自宅やホテルに施術者を派遣し、同様のサービスをしている | 無店舗型性風俗特殊営業(2条7項1号)に当たり、届出が必要 |
大事なのは、店の名乗りではなく実態で判断されるという点です。「エステ」「マッサージ」と称していても、個室で性的なサービスをしていれば、法律上は店舗型の性風俗店として扱われます。逆にいえば、届出をしていないメンズエステで性的なサービスが行われれば、その時点で違法営業になります。風営法と売春防止法の全体像は日本の風俗はなぜ合法?、届出をした業態との違いは風俗店の業態ガイドで解説しています。届出をしたうえでマッサージに近いサービスを行う性風俗店もあり、たとえばM性感はその一つです。
性的サービスがあると、どの法律に触れるのか
風営法:無届営業と禁止区域営業
- 届出をせずに営業した場合:27条1項の届出書を出さずに性風俗関連特殊営業を営むと、6月以下の拘禁刑もしくは100万円以下の罰金、またはその両方(53条5号)
- 禁止区域で営業した場合:学校や図書館、児童福祉施設などの周囲200メートルの区域(28条1項)や、都道府県が条例で定めた禁止地域(28条2項)で店舗型性風俗特殊営業を営むと、5年以下の拘禁刑もしくは1,000万円以下の罰金、またはその両方(49条5号・6号)
禁止区域営業の罰則は、2025年6月に施行された風営法の改正で、それまでの「2年以下、200万円以下」から大きく引き上げられました。都市部の住宅地や繁華街の多くは条例で店舗型性風俗特殊営業が禁止されているため、メンズエステの摘発では「禁止区域(禁止地域)営業」の容疑が使われることがよくあります。
売春防止法:性交があれば
売春防止法は、お金を受け取って不特定の相手と性交することを「売春」と定め(2条)、何人も売春をし、またはその相手方となってはならないとしています(3条)。売春をする人と客そのものへの罰則はありませんが、店が個室で性交をさせていれば、売春を行う場所の提供(11条。業として行えば7年以下の拘禁刑および30万円以下の罰金)などで、経営者が重く処罰される可能性があります。
摘発事例の傾向
報道されるメンズエステの摘発には、いくつかの共通点があります。
- マンションの複数の部屋:都心のマンションの部屋をいくつも借りて施術ルームにし、一つのグループが数十室を運営していた、という事例が報じられています
- 容疑は風営法の禁止区域営業が中心:条例で店舗型の性風俗が禁止された地域で、性的なサービスを提供していたとして、経営者や店長、受付役などが逮捕されるケースが目立ちます
- 「健全店」をうたう広告:ネット上では「性的サービスなし」と表示しながら、実際には別のサービスをしていた、という構図が多く見られます
- 複数の県警による合同捜査:運営グループが都県をまたいで営業していることもあり、警察が合同で捜査した例もあります
風営法は営業する側を取り締まる法律なので、客が風営法違反で処罰されることは基本的にありません。ただし、摘発の現場に居合わせれば事情を聞かれる可能性はありますし、後で述べるように、客の行為そのものが犯罪になることもあります。
働く人が巻き込まれやすいトラブル
- 求人と実態が違う:「マッサージだけ」「資格不要の高収入」として募集し、入店後に性的なサービスを求められる、という相談があります。違法営業の店で働けば、摘発のときに本人が事情を聞かれることもあります
- 「講習」名目の被害:研修や講習と称して、経営者や管理者から体を触られるなどの被害が報じられています。講習であっても、同意のない性的な行為は不同意わいせつ罪などに当たる犯罪です
- 契約とお金のトラブル:雇用ではなく業務委託の形をとり、遅刻や欠勤に「罰金」を科すなど、一方的な条件を押しつけられることがあります
- 客からの被害:密室で2人きりになるため、同意のない接触や性交の強要、盗撮の被害にあうリスクがあります
被害にあったときは、警察のほか、性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター(全国共通の短縮番号 #8891)に相談できます。2025年の風営法改正では、性風俗店がスカウトに紹介料を払うことも禁止されました(スカウトバックとは)。
客が気をつけたいこと
- 同意のない接触は犯罪:「そういう店だと思った」「雰囲気でいけると思った」は言い訳になりません。施術者の体に同意なく触れれば不同意わいせつ罪、性交を強要すれば不同意性交等罪に問われる可能性があります
- 撮影・録音をしない:施術者の性的な部位などをひそかに撮影すれば、性的姿態撮影等処罰法違反(3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金)になりえます
- 料金トラブル:「オプション」の追加料金や延長料金をめぐるトラブルが起こりがちです。違法な店では、トラブルがあっても警察に相談しにくい立場に追い込まれます
- 摘発に巻き込まれるリスク:違法営業の店を利用すれば、摘発の現場に居合わせたり、予約の記録などから連絡を受けたりする可能性があります
性感染症のリスク
性的な要素のないマッサージだけであれば、性感染症のリスクはほとんどありません。リスクが生じるのは、性的なサービスが行われた場合です。性感染症内科医として、次の点を知っておいてほしいと思います。
- 手による接触でもゼロではない:梅毒、ヘルペス、尖圭コンジローマなどは、病変のある皮膚や粘膜との接触でうつることがあります。毛ジラミのように、体が密着することでうつるものもあります
- 口による行為:淋菌、クラミジア、梅毒などが、性器とのどの間でうつります。のどの感染は症状が出にくく、気づかないまま広げてしまいがちです
- オイルとコンドーム:ベビーオイルやローションなどの油性の製品は、ラテックス製のコンドームを劣化させ、破れやすくします。オイルを使う場では、コンドームが本来の効果を発揮できないことがあります
- 違法な店では衛生管理が見えない:タオルやシーツの交換、手洗いなどの衛生管理がどこまで行われているか、客からは確かめようがありません
いちばん確実な予防は、違法な性的サービスを受けないことです。性的な接触があった場合は、症状がなくても検査を受けることをすすめます。
こんな症状があれば受診を
利用後に、排尿時の痛み、尿道からの膿、性器や口のできもの、手のひらや体の発疹、のどの痛みの長引きなどがあれば、泌尿器科や性感染症内科を受診してください。どんな接触があったかを正直に伝えると、必要な検査(のどの検査や梅毒の血液検査など)を受けられます。梅毒は感染してから検査で陽性になるまで時間がかかることがあるので、一度陰性でも、医師の指示に従って再検査を受けましょう。
参考資料
- 風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(e-Gov法令検索)(2条6項・7項、27条、28条、49条、53条)
- 警察庁「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律の一部を改正する法律の概要」
- 警視庁「風俗営業等業種一覧」
- 売春防止法(e-Gov法令検索)(2条、3条、11条)
- あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律(e-Gov法令検索)(1条)
- 性的な姿態を撮影する行為等の処罰及び押収物に記録された性的な姿態の影像に係る電磁的記録の消去等に関する法律(e-Gov法令検索)(2条)
- さいたま市「性犯罪についての法律が変わりました」(2023年7月13日施行の刑法改正など)
- 内閣府男女共同参画局「性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター」
- CDC「How to Use a Condom」(油性の潤滑剤とラテックス製コンドーム)